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仮想通貨とはー経済ショックによる変動と今後の期待値ー

仮想通貨とは

そもそも仮想通貨とは何か、ご存知でしょうか?

 

仮想通貨を簡単に一言で表すと、

 

「インターネットの中でやり取りされる通貨」です。

 

日本円や米ドルなどとは違い、国が介入しない新しいタイプの通貨です。

 

豆知識

元々仮想通貨は、「世界共通の通貨」を作るために開発されました。

 

仮想通貨は、価値の変化がとても激しい通貨です。

 

リスクの大きいやり取りをする事から、世間的には、FXや株式投資と似た分類をされるようになりました。

 

※「億り人」と呼ばれるような成金や、資産家が大儲けをする人が増え、投資目的として扱われるイメージが強くなっています。

 

しかし、本来の目的は「世界共通通貨」である為、一部地域では仮想通貨で買い物ができる場合もあります。

 

価値が変動するタイミング

基本的に価値が変動するのは、「資産家(あるいは企業)が仮想通貨のお金を売買した時」、あるいは「市場全体が頻繁に売買を行う時」です。

 

例)仮に仮想通貨を10万円分を持っていた場合(日本円換算)
  • 市場の仮想通貨の購入頻度が高まる

→10万円は何倍にも膨れ上がる

 

  • 市場の仮想通貨の売却頻度が高まる

→10万円の価値は大暴落する

 

このように、仮想通貨全体のお金が増えると価値が上がり、逆にお金が減ると価値は下がる特徴があります。

 

仮想通貨の価値

社会情勢が変わる時代に、仮想通貨の価値は大きく変動します。

 

例えば、コロナショック」は、仮想通貨に大きな変化をもたらしました。

 

コロナショックによる仮想通貨の価値変動

日本で緊急事態宣言が発令されたことで、飲食店などの営業時間の短縮・閉店が余儀なくされ、日本の会社の株価が大幅に下がりました。

 

それに連動し、仮想通貨の価値も大幅に下落しました。

 

しかし、2021年から、仮想通貨の価値は徐々に上がり、過去の5〜10倍以上の価値に跳ね上りました。

 

これは、企業や資産家が「お金の逃げ道の選択肢として仮想通貨は有効」と判断した為だと考えられます。

 

つまり、成長速度だけで見ると、仮想通貨は今後の期待値は高いと考えられます。

 

環境問題による弊害

しかし一方で、仮想通貨は、電力による資源問題・環境問題も懸念されています。

 

今後アメリカの都市の電力規模を上回る数値も算出している程、マイニングに電力が必要です。

 

また、マイニングにより電力を使うことで、多大な温室効果ガスを生み出し、環境汚染の原因となっています。

 

「ECO」が囁かれている今の時代では、電力の資源問題・環境問題を解決しない限り、今後の期待値を推し量るのは難しいと考えられます。

 

政府の介入による弊害

キャピタルゲインが主流である仮想通貨は、政府が施策を取りやすい為、増税や規制の対象になりやすい傾向にあります。

 

海外の報道を見誤ると、急に価格が下落する可能性があります。

 

仮想通貨を運用する場合は、海外のニュースにも目を光らせておきましょう。

 

 

仮想通貨の種類

仮想通貨の種類は現在、3000種類を超えると言われ

 

その中で日本で取り扱いされているのは、たった16種類だけです。(2021年5月現在)

 

仮想通貨の種類(日本で売買できる通貨限定)
  • ビットコイン(Bitcoin)…お金を入れた人全員で管理する通貨(1番人気)
  • イーサリアム(ETH)…ビットコイン(BTC)の次に有名・人気な通貨
  • リップル(Ripple)…リップル社(会社)が運営している通貨
  • ビットコインキャッシュ(BCH)…ほぼビットコイン。ビットコインの悪い部分を改良中の通貨
  • ライトコイン(LTC)…ビットコインがベース。発行上限が高めに設定してある通貨
  • イーサリアムクラシック(ETC)…ほぼイーサリアム。イーサリアムの分身の通貨
  • モナコイン(Monacoin)…日本発の仮想通貨
  • ネム(NEM)…ネットワークへの貢献で報酬が支払われる通貨
  • ファクトム(Factom)…Factom社が開発した仮想通貨
  • リスク(LSK)…プログラミング言語(JavaScript)で構成され、汎用性が高い。
  • ステラルーメン(XLM)…ステラ財団が運営している通貨。
  • クアンタム(QTUM)…ビットコインとイーサリアムのシステムを採用した通貨。
  • ベーシックアテンショントークン(BAT)…広告主やユーザーが取引に利用できる通貨。
  • エンジンコイン(ENJ)…マイクロソフトとサムスンが提携している、ゲーム主体の通貨。
  • アイオーエスティー(IOST)…第3世代のブロックチェーンとして開発された通貨。(1世代:ビットコイン 2世代;イーサリアム)
  • オーエムジー(OMG)…イーサリアムを基盤とした、「OMG Network」と呼ばれる媒体の独自の仮想通貨。

 

2021年の伸びそうなタイミング

現時点で予想できる、2021年の2大ビッグイベントは

 

「東京オリンピックの開催の可否」「コロナウイルスの抗体ワクチンの普及」です。

 

東京オリンピックの開催の可否

元々、東京オリンピックは2020年に開催される予定でした。

 

しかし、コロナの蔓延により、一つの場所に密集するのはもちろん、外国人が海外を行き来できる状態ではない為、やむなく延期となりました。

※この時の日本の経済損失は約6000億円です。

 

さて、2021年に開催予定のオリンピックでしたが、コロナの状況は悪化する一方です。

 

世界でもコロナの蔓延は休息を迎えることはなく、コロナ感染者は徐々に増え、ついに約2億人に達しようとしています。(2021年5月現在)

 

このような状況で東京オリンピックを開催するのは、ほぼ不可能です。

※ちなみに中止になった場合、日本経済の損失は4.5兆円と言われています。

 

東京オリンピックが中止となると、日本への経済ダメージは甚大であり、日本企業にも大きなダメージが発生すると考えられます。

 

そうすると、多くの株主が持ち株を別の資産に動かすと予測すれば、仮想通貨にも大きな動きがあると見てもいいでしょう。

 

しかし、日本国内が大不況になると、今までよりも更に失業者が増えたり、個人の収入が減る可能性がかなり高まるので、あまりいい未来とは言えません。

 

コロナウイルスの抗体ワクチンの普及

2021年1月現在、先進国の技術により、コロナの抗体ワクチン自体は完成しています。

 

しかし、残念なことにあくまで予防ができる範囲のもので、発症したものを抑える薬ではありません。

 

ただ、予防薬が出来るところまでは医療技術が進んでいる為、完全な抗体ワクチンを作るまでにあと一歩の所まで来ています。

 

完全な抗体ワクチンが製造・普及された時点で、徐々に世界全体の経済は回復方向に向かって行く可能性が非常に高いので、そのタイミングで仮想通貨に変動があると思われます。

 

堅実な資産運用を心がける

銀行に預けていても金利がない今、資産の一部を仮想通貨に移すというのも一つの手です。
 

しかし、「リスク配分」という言葉があるように、一つの資産に全財産を置いておくのはハイリスクです。

 

例えば、仮想通貨が急に大暴落したり、あるいは生活費が足りずに無理矢理引き出した場合など、結果として損失になり得る可能性が考慮できます。

 

頻繁に入出金すれば手数料で損失、さらには税額も増えることから、短期的に売買することにそこまでメリットはありません。

 

投資の基本ですが、お金に余裕がある時に運用するのが理想です。

 

まとめ

現在(2021年5月時点)は、コロナによる不景気により、大手企業の売買や資産家の売買で変動が激しい期間なので、買い目を見定めるにはとても良いチャンスです。

 

ドルコスト平均法に近い策略ですが、仮想通貨の価格が落ちたタイミングで定期的に金額を入れておけば、総計の金額が2倍以上まで膨らむ可能性は十分にあります。

 

しかし、政府の規制や環境問題の観点から見ると、問題解決は難しく、長期的な運用においては、あまり期待しない方が得策でしょう。

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